シェール革命の正体 ロシアの天然ガスが日本を救う本ダウンロード
シェール革命の正体 ロシアの天然ガスが日本を救う
によって 藤和彦
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内容紹介 「シェール革命時代」のプレーヤーが揃った。まずは、石油・天然ガスともに、シェール革命で国内生産が膨大に増え、エネルギー不安から解放されて沸き返るアメリカ。工業化の進展や、国民生活の向上によってエネルギー需要が増大、世界最大のエネルギー輸入国となり、焦る中国。アフリカでのエネルギー開発など、シェール革命の逆風を受け、欧州離れを模索するロシア。そして、シェール革命による世界エネルギー地図の書き換えによって、エネルギー戦略の見直しが必須となる日本。これらの、4大プレイヤーが、これからの時代にどのように動くかを、各々の持つ事情から探った、日本のエネルギー問題のエキスパートによる一冊である。サブタイトルにもあるように、日本の最も取るべき戦略として、ロシアから天然ガスパイプラインをつなぐことを強く勧める。各国の国益が複雑に絡み合う、過渡期である今のエネルギー世界地図を明快に読み解く。 内容（「BOOK」データベースより） はっきり言う。アメリカべったりで安心していると、日本は戦後最大のエネルギー危機をむかえる!中長期を見据えた大戦略を、今こそ確立せよ。シェール革命がもたらす、エネルギー世界地図の新たな読み方! 著者について 世界平和研究所主任研究員 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 藤/和彦 1960年愛知県生まれ、1984年通商産業省(現・経済産業省)入省後、エネルギー政策などの分野に携わる。2003年に内閣官房に出向(エコノミック・インテリジェンス担当)、2011年に公益財団法人世界平和研究所に出向、主任研究員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 続きを見る
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華々しく登場したシェール革命はこの先も持続するのか、あるいはアメリカ凋落前の最期の打ち上げ花火なのか、世界はじっと注目している。というのもこの「革命」の実力にはさまざまの政治・経済的思惑が絡まっていて、目下のところ誰も正確な実力把握と予測ができてないからである。シェールガス・オイルの採掘は従来から試みられていたが、採掘コストが高く不採算とされてきた。これが爆発的に伸びたのは周知のように、２００５年に（ハリバートン出身のチェイニーが副大統領だった頃）米議会が採掘に必要な「水圧破砕」をめぐる規制や許認可を環境庁の管轄から外し、石油ガス業者が自由にシェールガスを採掘できるようにしたからである。その後米国のガス・石油供給力は飛躍的に伸び「サウジ（中東）をもはや必要としない」との声も上がるようになった。が、実態は米政府・マスコミが喧伝するほどバラ色ではなさそうだ。ガス井のライフは短く稼働数年で生産が急激に減少する。大量の水使用により地下水が汚染される。臭気が漂う。地盤が緩み地震が急増した。業界は産出量を維持するために次々と新たな井戸を掘らねなならない。つまり環境面からの圧力とコスト増でシェールは既にソロバンに合わない、とみる専門家が増えている。住商・伊藤忠は失敗を認め巨額の損金処理をした。ＢＰもシェルも巨額の評価損を計上している。シェールはエネルギー革命だ、儲かる、と言って大量の株・債券が出回っているだけに（シェールはそもそもが石油業界と金融・債券業界が仕組んだ巨大なねずみ講のようなものだという人もいる）当初の利益が期待できないことが判明すればすべてはジャンク債と化し、リーマン危機が再来する。債券市場が揺らげば米国債・米ドル・アメリカ金融支配体制が揺るぎかねないだけに米国はシェール革命を支えるために総力をあげるだろう。サウジは、アメリカの意向に沿ってロシア・イランの財政を破綻させるためと称して増産継続による原油価格の低落を容認している。言い分はこの価格低落はシェールオイルが市場に過剰に供給されたせいだとしている。サウジの暗黙の目論見はこの際、不採算化したシェール業界を潰すことにあるだろう。ヴェネゼラ財政は破綻するかもしれないが、ロシアとイランは中国・ＢＲＩＣＳ諸国に支えられて何とか持ちこたえるとみて、価格下落に耐えながらシェールに対するサウジの挑戦を容認しているところだ。一方のサウジも楽ではない。王室支配体制維持のため、豊かな生活水準を国民に保証せねばならぬサウジとしては、たとえ低価格でも生産量を簡単には落とせない。車社会、エアコンの普及・淡水化プラント維持・増強のための火力発電などがあり、石油の国内消費も増加の一図を辿っているからだ。息切れするのはどの国か、世界は息を凝らして「シェール革命」の帰趨をみまもっている。上記を頭に本書を読んでみる。前半は商業紙で通常目にするシェール関連情報があれこれ盛り込まれているが、特に目を引くものはない。全体として米国のシェール革命の前途には悲観的な見方をしているのかなという印象だ。アメリカは各地でシェール開発の旗を振っているものの、ドイツ・フランスをはじめとしてカナダ・英国も及び腰であり頼みのポーランド・ウクライナ（反ロシア）の開発計画もとん挫した。アメリカは望む国にはガス供給の余力があると言っているものの、エネルギーの国外輸出については、伝統的に積極的ではない。このような状況下、日本のエネルギー安全保障は、サハリン・パイプラインで活路を見いだせ、というのが本書の主張。伏線として、ウクライナ危機以来ロシアは孤立している、中・露は相互の警戒心が根底にあり見かけほど両国の結束は強くない。「米国も日露の提携を歓迎」。今がチャンスだというわけである。私は日露提携には１００パーセント賛成だし正しい方向だと思うが、ことはそう簡単ではない。元通産省官僚の筆者自身、毎月二回開催されている「日米合同委員会」による日本政治管理の強固さは百も承知であろう。これを覆すには、祖国よりもアメリカに忠誠を誓う外務省・防衛省幹部の首をすべて挿げ替えなければならない。日露協調ともなれば北海道・三沢基地を擁する東北方面などの配備も問題となってくる。つまり日米安保体制そのものが検討されねばならない。残念ではあるが、今の日本に日露協調に大きく舵を切り政策を推進する気概も能力もないと言わざるを得ない。つまりこれは犬の遠吠えに過ぎず、日本はこのままずるずる衰退する米国の周囲だけを回り続ける小惑星に留まるのではなかろうか。そもそも筆者が属する「世界平和研究所」なるものの得体が知れない。会長は中曽根康弘、理事・評議員に息子の中曽根弘文、元有力官僚石原信雄・佐々淳行、大河原良雄など代々の退職駐米大使、ジェラルド・カーティス。研究面では保守派の北岡伸一が本部長に収まっている。こんな元高官退職組の組織、安保ムラの組織で元通産官僚の著者は一体何を、どういう思惑で発信しようとしているのだろうか。
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